林田力 東急不動産だまし売り裁判 こうして勝った 書評 Facebook Amazon 忍者ブログ
東急不動産東急リバブルのマンションだまし売りや不誠実な対応、東急不動産係長脅迫電話逮捕事件、東急コミュニティーの杜撰な管理、東急建設談合、東急ハンズ過労死、東急ホテルズ食材偽装などを紹介します。
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女優・宮崎あおいの夫で俳優・高岡蒼甫がツイッターで韓流ブームを批判して物議を醸した。大河ドラマ『篤姫』のヒロインとなり、演技力が絶賛された宮崎あおいであるが、ヤンキー風の夫の存在が女優イメージを下げるウィークポイントと懸念されていた。その懸念が的中した形である。
高岡は2011年7月23日から以下のツイートを行った。
「正直、8は今マジで見ない。韓国のTV局かと思う事もしーばしーば。うちら日本人は日本の伝統番組を求めていますけど。取り合えず韓国ネタ出てきたら消してます」。
「TV局の韓国おし無理。けーPOPてめーの国でやれ」
「8」は平日の午後にドラマ枠で「韓流α」を放送しているフジテレビを指しているものと解釈された。その後、高岡は「本人が書いてくれと言っているので書きます。家の妻は自分と一緒の思想ではありません。火の粉が飛ぶのは勘弁です。と。そのまま書かせて頂きます」と投稿した。
さらに7月28日には所属事務所を離れることを発表した。「スターダストプロモーションから自分は離れる事になりました。一つの呟きからの大きな波紋により、事務所の関係各位にはご迷惑をお掛けしました。当然の結果だと思っております。そして感謝の気持ちでいっぱいです。ご報告まで。応援していただいた皆様、ご尽力頂いた皆様ありがとうございました」
安っぽいナショナリズムに迎合した韓流批判は芸能人にとって天に唾する行為である。韓国ドラマや韓国芸能人のプッシュで日本の芸能人の仕事が奪われるとの考えは近視眼的である。『グッドライフ』や『美男ですね』のように韓国発の作品が日本でリメイクされている。韓流ブームは日本の芸能界にとって特需である。
テレビをつけると韓国ばかりで、どこの国かという状況が不満なようであるが、グローバル化した先進諸国では外国人向け放送も当たり前である。鳩山由紀夫前首相は「日本列島は日本人だけの所有物じゃない」と述べたことがある。国民の利益を代表する政治家の発言として物議を醸したが、多民族多文化社会において自然な感覚である。日本のテレビ番組は日本人だけのものという発想が日本社会の後進性を示している。
http://www.hayariki.net/cul/
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プロフィール
HN:
林田力『東急ハンズ過労死』
HP:
性別:
男性
職業:
『東急不動産だまし売り裁判』著者
趣味:
読書
自己紹介:
林田力『東急不動産だまし売り裁判20東急ハンズ過労死』は東急ハンズ過労死事件を特集する。東急ハンズでは心斎橋店員が長時間労働やサービス残業強要、パワハラで過労死した。神戸地裁は過労死を認定し、東急ハンズに7800万円の損害賠償を命じた。東急ハンズはブラック企業大賞にノミネートされた。
東急ハンズは東急不動産の子会社である。東急不動産だまし売り裁判と東急ハンズ過労死は東急不動産グループが消費者にも労働者にもブラック企業であることを示している。東急不動産ではトラブルになった顧客に係長が脅迫電話を繰り返した逮捕された事件も起きた(林田力『東急不動産係長脅迫電話逮捕事件』Amazon Kindle)。
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